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お早うございます。ご拝読ありがとうございます。

誠に、申し訳ありませんが、体調不良のため、しばらくの間、休刊させて頂きま
す。

今後とも、よろしくお願い申し上げます。

 昨日の東京株式市場は、後場寄り前３０分間の先物市場が強含みで推移したことを受けて始まりました。

これを受けて日経平均も急速に出直り基調を強め、終値は、１６１８４.８７（＋３０７.２１）で引けました。

商品市況の下落から大きく調整していた鉱業、鉄鋼、非鉄金属、などの銘柄が値上がり率上位となり、場味が好転して、最終的には３０７円高となり底打ち感は強まっているものの、いまだリバウンドの域は脱していません・・・。

内容を吟味してみますと、値上り銘柄数　８９９銘柄　値下り銘柄数　７０３銘柄と３００円以上上昇したわりには値下がり銘柄数が多いのが気になります。

一方、外国証券の寄付前の注文状況は　売り４６１０万株　買い３２２０万株　と５日連続の売り越しとこちらも相場牽引役の外人の買い意欲が今一歩といったところです。

今後の対応としては、銘柄の２局分化が進んでいることに注意を払ってください。

まず、２５日移動平均線より上位にある銘柄は、上昇波動に乗っている銘柄。

２５日移動平均線より下位（厳密には７５日移動平均線より下位）に株価が位置している銘柄は、下降トレンドに入っている銘柄です。

買いで勝負する方は、上昇トレンド銘柄を、売りで勝負する方は下降トレンド銘柄を選択して相場の流れに逆らわない投資姿勢を貫いてください。

また、買いを入れる場合には高値追いは禁物、リバウンドの吹き値売り（デイトレ感覚）で対応しましょう。

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 ２月１１日の当ブログの記事内容を思い出してください。

読まれていなかった方のために重要な部分を抜粋しますと；

「後場途中１４時に発表された２００５年１２月の機械受注統計が前月比６．８％増と事前の市場予想を１．５％程度を大きく上回ったことで、一瞬の買戻しはあったものの、売りの圧力にはなんの好材料ともなりませんでした。

「機械受注」は景気の先行指標なので、このような調整局面に相場がなければ暴騰してもおかしくない好材料でした。ここが、株式投資の難しいところです。

ちなみに、外国証券の寄付前の注文状況ですが、８日；売り５３３０万株・買い売３６９０万株９日；売り４６６０万株・買い２９９０万株、１０日；売り４０２０万株・買い３４２０万株と三日続けての大幅売り越しです。

ここは、いつも言っていますように、外人の売買動向を横目に睨みながら相場の転機を測りましょう。

来週は、前半はもたつきそうですが、後半からは、反対に先物主導の上げがあるかもしれません。

「休むも相場」次のチャンスは確実にゲットしてください。」
という内容でした。

そこで本日は、「次のチャンスを確実にゲットするために」目先の反騰は何時かを検証して見たいと思います。

と言っても、今回の下げは今までの調整局面とはちょっと訳が違います。

と申しますのも、多くの銘柄が２５日移動平均線はおろか７５日移動平均線をも下回ってきています。

つまり、移動平均では、デッドクロスが示現しているか、若しくはしそうな銘柄が続出している点です。

このことから言えることは、ここから大きく反転して新値をとってくる展開にならなければ、今度の上昇局面は単なるリバウンドとなります。

そのことは、即、調整の長期化を示すことに他なりません。

次の反騰は、本日を含めて３日のうちに、例によって先物主導で切り返しますので小すくいの準備は怠らないようにしましょう。

テクニカルで少し救われるのは、主力銘柄の「ソニー」「アドバンテスト」「トヨタ」等は全然崩れていないことです。

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 商品市況では、私たちの生活や企業活動に必要な原材料・非鉄・金属・農産物など様々な商品の取引が行われて価格が日々決められています。

例えば「原油相場」ですが２００１年末には１バーレル２０ドル前後だった原油価格は２００５年８月には７０ドルに一瞬のせました。その結果、原油関連株は軒並み高騰しました。

反面、アメリカ株は、原油高騰で全体的には消費に与える影響が大きいと売られました。

金価格は１９９９年８月には、１トロイオンス２５２.５ドルだったものが２００５年１２月には５３８.５ドルと２倍以上に高騰しました。

日本一の産金株、住友金属鉱山は２１５円が１５００円まで買われました。

その他非鉄金属なども高騰していますが、それに準じて非鉄株も高騰しています。

このように、商品市況が株式市場に与える影響は大きいのです。

こんなところにも株式市場が経済的与件に大きく影響されることが理解できるといえます。

更に産油国は、原油高騰で大いに潤っています。

この潤沢なオイルマネーは、回りまわって株式市場に入ってきています。

これも、株式市場が最近まで活況を呈してきた一因となっています。

掘り出し物の銘柄を人に先んじて仕込むために、常に商品市況には、注意払っておきましょう。

もし、商品市況が低迷しているようでしたら、反対に関連銘柄のカラ売りでも儲けることができます。

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 主婦の中に、時々株式投資の上手い方がいらっしゃいます。

主婦が株式投資で成功するのは、多分、生活の中で今何が売れているとか、これから流行しそうな商品やサービスは何かを肌で感じることができるからではないでしょうか。

更に、主婦というよりは女性にいえることですが、流行に敏感で新しい物に対する興味は、一般的に男性よりも聡いといえます。

売れているか、これから売れるかの判断は、寧ろ男性よりも的確で先見性があるように思えてなりません。

そんな、彼女達から投資のヒントを得ることができれば、まだ、誰も気がついていないうちに将来性のある銘柄を、そっと仕込むことができます。

貴方が、既婚男性なら奥さんに、未婚男性なら彼女に、今ではなくこれから人気の出そうな商品や、企業を聞いてみると掘り出し物があるかもしれませんよ！

貴方が女性なら、素直に自分が感じた商品を製造している企業の株を買うことで実績をあげることができます。

そういえば、どこの家庭でもお財布は女性が握っているのですから（例外もあるでしょうが）銘柄選択も正確になるのでしょうね。

これは、生活を肌で感じることのできる「第六感」「千里眼」をもった主婦の特権かもしれません。

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 １０日の東京市場は一昨日も言及しましたが、先物先導で相場が乱高下する展開に多くの投資家が振舞わされた一日ではなかったでしょうか？

しかしながら、分析指標を検討して見ますと、２月２日からショートレンジの調整に入っていることも事実です。

先物が先導して相場を下げる場合には、ある程度の過熱感ときっかけとなる悪材料が必要です。

こんなことを言うとお叱りをうけそうですが、そこを狙って仕掛けてくるのが、投機筋の上手いところです。

今回のきっかけは、「日銀の量的金融緩和政策の解除が視野に入ってきたうえ、米利上げ継続観測」でしょう。こうなってしまうと、疑心暗鬼になっている一般投資家は右往左往することになってしまいますが、こういう時こそ大局的に相場を見る目を、普段から養っておく必要があります。

実際、後場途中１４時に発表された２００５年１２月の機械受注統計が前月比６．８％増と事前の市場予想を１．５％程度を大きく上回ったことで、一瞬の買戻しはあったものの、売りの圧力にはなんの好材料ともなりませんでした。

「機械受注」は景気の先行指標なので、このような調整局面に相場がなければ暴騰してもおかしくない好材料でした。
ここが、株式投資の難しいところです。

ちなみに、外国証券の寄付前の注文状況ですが、８日；売り５３３０万株・買い売３６９０万株９日；売り４６６０万株・買い２９９０万株、１０日；売り４０２０万株・買い３４２０万株と三日続けての大幅売り越しです。

ここは、いつも言っていますように、外人の売買動向を横目に睨みながら相場の転機を測りましょう。

来週は、前半はもたつきそうですが、後半からは、反対に先物主導の上げがあるかもしれません。

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今のうちにじっくりと狙いを定めましょう。。。
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 今日は「誰も（買い方）が株で儲かる条件」と題して考察してみたいと思います。

裏を返せば、もし条件が反対ならば「誰もが株で儲からない条件」も理解できることになります・・・。

株で誰もが儲かるためには、「相場全体が上昇」しなければなりません。

どんな銘柄を買っても（どんな銘柄を持っていても）上昇率は差異があってもすべての銘柄が上がる状態です。

まず、大幅減益、倒産、上場廃止、天井買い、等々、不測の事態が無い限り本当に平凡な銘柄でも、全体の相場が上昇基調にある時はあがります。

それでは、「その条件」はなんでしょうか。

そこでチョット見方を変えてニュ−ヨークの市場規模を見てみますと、だいたい時価総額で4,000兆円です。

それでは、わが東京は幾らかと申しますと、残念ながらとてもニューヨークには足元にも及ばない、約十分の一の500兆円です。

もし、ニューヨークの投資家が、彼等の投資資産の一割を東京に振り向けたらどうなるでじょうか？
たった一割でもニュ−ヨークから東京の時価総額と同じ400兆円が流入してくることになるのです。

これは、大変なことです。
この様なことが起れば、少なくとも、東京は70〜80％株価が暴騰するでしょう。
みんな含み益を抱えてお祭りになってしまいます。

ところで、現在の東京株式市場から外人が資金を引き上げたらどうでしょうか、全く反対の現状がおきる訳です。

今回、2003年の4月から外人が大幅に買い越しに転じて現時点を迎えている状態を見れば、何かの思惑があって買い進めていると言えます。

この思惑については次回に譲るとして、株式投資で、貴方が一番注意を払わなければいけないのは、外人の動きを常にチェックしていく姿勢といえます。

具体的には「週単位での外人投資家の買い越し額」「外国証券の寄付前の注文状況」のチェック、更にきめ細かく分析するには、外人の動向だけでなく東証全体の時価総額にも心を配ると良いとおもいます。

外人その他の資金が、市場に流入してきているか逃げ出しているかの判定で、一番良いのは「日経平均」や「ＴＯＰＩＸ」よりも、「日々の売買高概算で売買代金概算を除した指数」の増減変化のチェックかもしれません。

貴方も研究してみては如何ですか！

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 昨日の東京市場の業種別株価指数では、３３業種すべてが下落し、東証１部の騰落銘柄数は値上がり１２６、値下がり１５２０とほぼ全面安の展開でした。

平均株価は終値で前日比４４８円３１銭安の１万６２７２円６８銭と大幅続落し、安値引けでした。

後講釈では、前日、金並びに原油価格が大幅に下落したことで、ニューヨーク株式市場が下落したことを引き継いだということですが、シカゴ日経平均先物はこの時とばかり、投機筋に売り込まれていました。

ＣＭＥ日経２２５先物１６５５５円は（大証比−１７５）だったのです。

ここに、何らかの意図を見て取る先見性がないと、ヘッジファンドや外人投機筋の思うようにやられることになります。

潤沢な資金を有し、日本の株式市場を操作するぐらいの力を持っている彼等の思惑を理解し先回りして資金を動かすことができる方が勝利することができます。

今回の下げは、日本経済の先行きが不透明で期待できないからでしょうか。

原油安や金価格の下落は、日本経済を悪化させるでしょうか。

原油高で上げていた資源株や、金・非鉄価格の高騰で上げていた産金株や非鉄株は買われ過ぎていたのですから大幅に調整することは、あたりまえのことです。

しかし、この悪材料とも言えない材料を、上手く利用して先物を売り込み、その先物安で現物が売り込まれるように仕掛ける、外人投機筋の手法は年に何回かあります。

彼等は、当然売ってくる現物の大安売りを、買い叩いてたんまりと仕込むという戦法です。

この、仕組みを理解していないと、いつも彼等にしてやられます。

日経先物の動きに注意して、彼等の仕掛けの先回りをして儲けに繋げる方法をあなたも考えてみては如何ですか！

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 昨日の東京株式市場は、秋篠宮妃紀子さまのご懐妊が伝わり、育児用品を手掛けるピジョン、コンビが大幅高となるなど育児関連銘柄が賑わいました。

ところで、下記の資料は本日の値上り率上位２０傑の銘柄をご紹介したものです。

この中に私たちが相場を読む上で、とても興味深い内容を示しています・・・。

まず、業種に注目してください。

バブル崩壊後は全ての不動株が倒産の危機にあったことが不思議なくらいに買われています。

1 8878/T 日綜地所 東証１部 不動産業 2690 (15:00) +400 +17.46%
2 6339/T 新東工 東証１部 機械 1602 (15:00) +164 +11.40%
3 8924/T ﾘｻﾊﾟｰﾄﾅｰ 東証１部 不動産業 673000 (15:00) +68000 +11.23%
4 2681/T ゲ　オ 東証１部 小売業 460000 (15:00) +46000 +11.11%
5 8114/T デサント 東証１部 繊維製品 836 (15:00) +83 +11.02%
6 9232/T パスコ 東証１部 空運業 330 (15:00) +31 +10.36%
7 9788/T ナック 東証１部 サービス業 2335 (15:00) +215 +10.14%
8 7935/T コンビ 東証１部 その他製品 859 (15:00) +79 +10.12%
9 5631/T 日製鋼 東証１部 機械 768 (15:00) +67 +9.55%
10 8136/T サンリオ 東証１部 卸売業 2480 (15:00) +210 +9.25%
11 8881/T 日神不動 東証１部 不動産業 1879 (15:00) +155 +8.99%
12 6901/T 沢藤電 東証１部 電気機器 500 (14:59) +41 +8.93%
13 4534/T 持田薬 東証１部 医薬品 1208 (15:00) +99 +8.92%
14 4848/T ﾌﾙｷｬｽﾄ 東証１部 サービス業 539000 (15:00) +44000 +8.88%
15 6858/T 小野測 東証１部 電気機器 886 (15:00) +71 +8.71%
16 8565/T 三洋クレ 東証１部 その他金融業 2345 (14:59) +185 +8.56%
17 8258/T OMCｶｰﾄﾞ 東証１部 その他金融業 2595 (15:00) +200 +8.35%
18 4321/T ｹﾈﾃﾞｨｸｽ 東証１部 サービス業 769000 (15:00) +59000 +8.30%

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 昨日の東京株式市場は、インフレ警戒感から利上げ継続観測で下げたニューヨークの地合いを引き継ぎ朝方高寄りしましたが、売り先行で前場は終始マイナス圏の動きでした。

後場に入ると、内閣府から発表された２００５年１２月の景気動向指数が、景気の現状を示す一致指数１００％と景気判断の分かれ目である５０％を５ヶ月連続で上回り、景気の上向きを改めて確認したことで一転買い優勢となり、終わってみれば昨年来高値を更新して取引を終了しました・・・。

ところで、現在の相場つきから感じることは、好材料に対する反応は敏感だが、先般の「ライブドア・ショック」は別として、悪材料に対する反応は鈍いことが明白です。

これは、確かに「金余り現象」の一端と解釈できます。
都心の一等地の地価はもう３年前から値上り傾向が顕著ですし、不動産株の値上りもご存知の通りです。

まだ、２等地や地方は値下がりが止まっていませんが、こちらへ波及してきたら日本経済の資産デフレは完全に脱却できたと言えるでしょう。

しかし、現在の「量的緩和政策」は、デフレ解消と不良債権処理で金融機関がその経済的役割を果たしえないために、日銀が特別に資金需要者の救済策として実施したものでした。

言わば、緊急避難的な政策であり普通の状態ではないのです。

ところが、もしこの「量的緩和の離脱」が実施されることによって、ようやく成長軌道に乗り始めた日本経済が再び悪化することになれば、日銀の責任のみならず後世への汚点になります。

一方、このままの異常な状態を継続して、またぞろ「バブルが再来」してしまえば、それこそ「物価の番人」の役割を放棄したことになってしまい、ひいては国民経済に悪影響を及ぼすことになります。

いずれにしても、今後の日銀の政策変更は、上記の問題を睨みながら、何時、政策変更するかと言う段階に入ってきたようです。

ここ２ヶ月連続で昨年同月比０.１％物価が上昇しています。

株式市場への影響は、日銀が「量的緩和離脱を決定」すれば、金融引締めと同じ効果となりますので下げ圧力となります。

日銀のアナウンスメントには、今後注意しましょう。

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